LG電子の携帯電話事業がこれといった成果を出せず低迷している。|スポーツソウルドットコムDB

 

[スポーツソウルドットコム|ソ・ジェグン記者] LG電子が“うまく行かない”携帯電話事業に苦心している。1990年代後半に携帯電話「サイオン」で、サムスン電子の「エニーコール」と携帯電話市場を牛耳ったLG電子だったが、相次ぐ不振で携帯電話事業が“厄介者”になり、企業の重心が白物家電に移動している模様まで見られる。


今月中に昨年の第4四半期(10~12月)の業績発表を控えているLG電子に対する市場の反応は温い。理由は一つ。モバイル通信(MC)事業部の業績不振が業績改善の足を引っ張っているというのが業界の分析だ。テレビやエアコン、冷蔵庫などの白物家電で堅調な業績を見せていても、スマートフォン事業での赤字で実績の反騰が容易ではない。
昨年12月までに楽観的な見方が優勢だった営業利益の見込みも今月に入って下方修正された。現在の有価証券で推定するLG電子の昨年第4四半期の営業利益は2、000億ウォン〜2、200億ウォン(約200~220億円)水準。昨年10月に比べて約4〜5%ほど下落した。


イ・スンヒョク韓国投資証券研究員は、「LG電子の第4四半期の売上高と営業利益はそれぞれ13兆6,000億ウォン(約1兆3.6千億円)、2,020億ウォン(約200億円)と見込まれる」とし、「携帯電話部門でスマートフォンの出荷台数の増加にもかかわらず、“Lシリーズ”の不振とマーケティング費用の増加で発生した営業赤字がエアコンとテレビの堅調な業績を相殺する局面。携帯電話事業の実績改善が可視化された時点から株価の上昇が本格化すると予想される」と分析した。


LG電子は、昨年第3四半期(7~9月)にも携帯電話事業部門の赤字を白物家電から挽回した。特に、MC事業本部は戦略スマートフォン「G2」に投資した莫大なマーケティング費用と第3世代携帯電話市場での不振で、797億ウォン(約80億円)の営業損失を記録し、4四半期ぶりに赤字に転じた。それさえもテレビとモニタを担当するホームエンターテインメント(HE)事業が1,244億ウォン(約125億円)の営業利益を上げ、大幅な実績低下は避けることができた結果だ。


市場の見込みと同様に、最近LG電子の事業本部ごとの明暗ははっきり分かれている。先日10日(現地時間)、米国ラスベガスで閉幕した「国際コンシューマー・エレクトロニクス・ショー(International Consumer Electronics Show、CES)」で、LG電子はTV部門で様々な賞を総なめにし、8つの賞を受けてサムスン電子を抜いて業界最多の16の賞を受ける快挙を成し遂げた。
特に、今回のCESでLG電子はテレビだけでなく、洗濯機や冷蔵庫などの白物家電の分野に対する強い自信感を示した。チョ・ソンジンLG電子ホームアプライアンス(HA)事業本部長は8日、ラスベガスMGMグランドホテルで行われた記者懇談会で、「洗濯機や冷蔵庫などの競争優位商品に、キッチン家電や掃除機の分野などでの市場支配力を強化して“生活家電のグローバル1位”という目標を継続していく」と明らかにした。


すでに国内ビルトイン家電製品市場で、2008年以来、ずっと50%以上のシェアを占め続けているLG電子は、先月「ディオス・ビルトイン・家電展示店」4カ所を追加で拡大することはもちろん、米国市場を中心に高級ビルトイン製品やプレミアムキッチン家電のブランドである「LGスタジオ」を本格的に立ち上げるなど、活発な動きを見せている。


白物家電の分野で存在感をアピールすることに成功したLG電子だが、スマートフォン事業ではこれといった成果を挙げていない。昨年8月、LG電子が意欲的に発表した「G2」の場合、当初、グローバル市場で300万台以上が売れると確信していた。しかし、情報技術(IT)市場調査会社によると、昨年第4四半期に「G2」がグローバル市場で販売された数量は225万台で、目標値に及ばなかった。
問題は、LG電子側が「G2」に注ぎ込んだマーケティング費用。業界では、昨年第3四半期LG電子が「G2」のマーケティング費用に使用した金額は2,000億ウォン(約200億円)に達すると推定している。こうした状況を受けてLG電子の内部でも、グローバル販売に集中するなど、MC事業部の業績改善のための事業プラン作りにありったけの力を注ぐ様子だ。


キム・ギヨンLIG投資証券研究員は、「テレビをはじめとするLG電子の白物家電事業の成長は当分、持続可能なものと見られる」としながら、「昨年第3四半期の携帯電話事業で大きな赤字を記録したが、象徴的な意味を考慮してもLG電子がMC事業部の比重を減らす可能性は少ない。南・北米、西ヨーロッパなどのグローバル市場でスマートフォンの販売量が増加すれば、今年第3四半期には業績が改善される余地もある」と語った。

 

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